名古屋大学子育て単身赴任教員ネットワーク が提案する、やさしい解決策

「トゥ・ボディ・プロブレム」をご存知だろうか。配偶者がすでに別の地域に常勤ポストを得ている場合、パートナーや家族と離れて長期にわたり単身赴任をしなければならなくなる問題である。就職ポストが極めて限られている研究者は、大学で常勤職を得る際に、地域を問わず就職活動をしなければならない。

特に女性研究者は出産・子育てといったライフイベントとテニュアトラックが重なるため、単身赴任で乳幼児の子育てをしながら教育授業と研究活動と両立しなければならないケースが実は少なくない。

実際、全国で最も大学教員数が多い東京大学で2010年に公開された女性研究者アンケートによると、配偶者のいる研究者のうち半数以上は研究者同士のカップルで、夫婦別居率は22%、ほぼ5人に1人と非常に高い。そして、子どもがいる女性研究者のうち育休を取得しなかった人の割合は70%、半年以内に復帰している人が18%とあり、いかに女性の大学教員にとって仕事と育児の両立が過酷であるかを物語っている。研究者の単身赴任子育ての問題は日本だけでなく世界的な問題であるが、この問題に対応するため、名古屋大学の女性教員たちが面白い試みを行なっている。大学に単身赴任してくる子育て中の女性教員のためのセルフヘルプ・ネットワーク、「名古屋大学子育て単身赴任教員ネットワーク」を立ち上げたのだ。このネットワーク、男女共同参画室と連携はしているものの、現場のママ研究者たちが自分達で立ち上げ、徐々にネットワークの輪を広げているところが面白い。設立に関わった理学研究科教授の上川内あづさ先生、未来材料・システム研究所准教授の田川美穂先生にお話を伺った。

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